家庭用ゲーム機市場がオワコン　XboxとPlayStationが記録的な販売不振に

米国の家庭用ゲーム機市場で、マイクロソフトのXboxとソニーのPlayStationが記録的な販売不振に陥っている。2026年1～8月の本体販売台数は前年同期比でXboxが33％減、PlayStationが25％減となった。関税やAI関連の需要増加によって部品価格が上昇し、ゲーム機本体も値上がりしている。次世代機の発売時期も見通せず、市場は厳しい状況に直面している。

販売低迷の大きな要因は、ゲーム機本体の価格上昇だ。2026年1～8月に米国の消費者が新品のXbox本体に支払った金額は、平均529ドル（約8万3582円）で前年同期比26％増だった。PlayStationも同20％増の平均597ドル（約9万4326円）に達した。両ブランドとも平均購入価格は過去最高を記録しており、販売台数の減少と価格の高騰が同時に進んでいる。

家庭用ゲーム機は通常、発売から時間がたつにつれて値下がりする傾向にある。しかし、2020年に登場した現行世代のXboxとPlayStation 5（PS5）は、発売から6年が経過しても値上がりが続いている。従来とは逆の価格動向であり、値上げ幅も異例の大きさだ。

マイクロソフトは「Project Helix（プロジェクト・ヘリックス）」と呼ぶ次世代Xboxの開発を進めており、ソニーもPS6を開発している。しかし、現行機の段階ですでに高額になっていることを考えると、次世代機の価格設定はさらに難しくなる。

現在の価格水準では、次世代機の販売価格が1000ドル（約15万8000円）を超える可能性もある。逆に、消費者が購入しやすい価格に抑えようとすれば、製造・販売にかかる費用を回収できず、ゲーム機本体の販売で大きな赤字が生じることも考えられる。

家庭用ゲーム機市場は、他の多くの業界と同様、厳しい時期を迎えている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/09e0e28239a43dd9dc5a42c6106ea2a736d58aa9